木造戸建て構造計算に特化した
一級建築士

３階建以上の建築物に必ず使用される「許容応力度計算」は建物にかかる固定荷重や積載荷重に地震などの長期荷重や短期荷重を想定し各部材の内部に生じる抵抗力を計算します。
その上で、それぞれの建築部材にかかる応力に耐えられるかどうかを検証いたします。

現在において、２階建て以下の建物なら許容応力度計算は、法律的には必要はないですが、より確実で安全・安心いただける耐震性能を得るためには、間取りの横軸・縦軸で耐力壁の量が十分かどうかを検証するだけの壁量計算だけではなく、常に許容応力度計算を行うべきと考えます。大切な家族を守る、安心して暮らす場所は、高い水準で安全であるべきです。
許容応力度計算には労力と経験が必要ですが、当事務所では許容応力度計算も得意としております。
壁量計算のみのご依頼も承っております。

木造３階建ての壁量計算

建物の規模に応じて、耐力壁が必要となります。横からかかる、地震時に発生する水平力（地震力） 及び、台風時に発生する水平力 （風圧力） に建物が耐えられるように、建物の床面積 （地震力） 及び外壁の見付面積の大きさ （風圧力） に応じて耐力壁が必要です。
地震力と風圧力の、それぞれに必要な壁量の多い方 (安全側）の壁量が必要です。

壁量計算のデメリットとしてあげられるのは、

● 地震の力が水平構面から鉛直の方向へ伝わる経路が考えられておらず、地震に対する耐久力の判断として不完全なこと
● 地震の力が各耐力壁にどのような割合で伝達し、それが短期許容応度以内で問題ないかが不明瞭なこと
● 長期荷重に対しクリープ等を含めたたわみ量が計算されていないこと

上記を踏まえ、当事務所では許容応力度計算に対応しております。