マイホーム建設するために必要な基礎知識

マイホームを建設するにあたって、工務店やハウスメーカーに全て任せている方は多いのではないでしょうか。

しかし何も知らずにただ家ができていくのを見ているだけではなく、自身の大切な住宅に関することなので、家を建てる前に最低限の基礎知識を知っておくことが大切です。

基礎知識を把握することで、業者とのやりとりなどがスムーズにおこなえることになり、理想としている家造りができるようになります。

知っておきたい基礎知識のひとつに建設基準法があります。
建設基準法は、家を新築する際やリフォームする際に関わってくる法律になり、家を建てる際などには必ず守らなくてはならないものになります。

建築基準法とは

建築基準法とは、日本で暮らす人々の生命や建設・財産が守られて安全に快適に暮らすことができるように建物や土地に対して定められたルールです。

建物を建設する際にはさまざまな法律を守る必要があるのですが、建設基準法は最低限守るべきルールを明確化したものになります。

どのようなルールがあるのかと言うと、計画的な市街地を造るために、用途に応じて13地域に分けられたエリアの用途地域や、建物の規模に影響する建ぺい率・容積率・高さ制限などのルールがあり守る必要があります。

建築基準法に該当するものは、建築物・建築物の敷地・設備・構造・用途になり、どのような規模の建物が建てられるのかや床面積や建築面積の上限は何㎡など多岐にわたって細かくルールが決められています。

着工前に建築確認申請をして、実施される建築確認や建築途中の中間検査・完了検査なども建築基準法で定められているので把握しておきましょう。

構造計算とは

構造計算とは建物の安全性を確認するための計算方法になります。
建物は重力・地震力・風圧力・雪・津波などさまざまな力が作用します。これらの力に対して安全であるように床柱・壁などの各構造部材を計算します。

構造計算は、荷重計算・応力計算・変形計算・断面算定を実施していきます。
構造計算にかかる費用は、平米当たり金額や計算ルート・建物構造で決める業者が多く、計算が複雑化すればするほどかかる費用が高くなるといった特徴があります。

しかし全ての建物に構造計算が必須と言うわけではなく、例外もあり、建築基準法によると四号建物(例えば木造住宅)を建てる場合には構造計算の提出が省略することができると言う法律があります。

ただし木造住宅は計算をしない代わりに仕様規定が定められています。