構造計算が必要な建物は、結論からいえば木造住宅の場合だと3階建て以上の規模となります。木造住宅は2階建て以下であれば構造計算は不要とされており、簡易的な計算で済ませることができます。

国土交通大臣認定のプレハブ住宅も同様に、計算も書類の提出も必要とされないです。これは国土交通大臣から一括して認定を受けているからで、認定の範囲内で設計や生産が行われているのが理由です。

構造計算が必要な建物

一方、木造住宅は3階建て以上で延べ面積が500平米超、高さ13m超か軒の高さが9m超の条件に当てはまると必要です。他にも階数が2以上の木造住宅以外で、延べ面積が200平米超の規模の建築物も構造計算を必要とします。

柱や梁に壁など、主要な構造物が石やレンガ、コンクリートブロックや無筋コンクリート造で、高さ13m超か軒の高さが9m超の建築物も同様です。このように、木造とそれ以外で条件が異なりますが、主に木造で計算と書類の提出を要することが分かります。

木造2階建て以下は4号建築物と呼ばれており、計算も書類の提出も不要ですが、このタイプや建築確認の必要がない建築物についても、計算書の保存が義務づけられています。また不要だとしても、構造計算をした方が良いケースというものが存在します。

構造計算をした方が良い建物

例えば開口部が多くてしかも大きい、壁の少ない大きな空間、形状が複雑で外観からも分かるような建築物です。狭小住宅や変形地の住宅が該当します。

加えてスキップフロアのように複雑な空間がある建築物も、精密な構造計算をした方が良いとされています。規模で計算の必要性が分かる場合は、階数や面積によって判断に迷わずに済みます。

しかし、4号建築物や建築確認が不要の建築物については、ケースバイケースで判断することになります。計算には構造設計一級建築士が必要で、作成される書類は100枚以上の規模になりますから、当然ながら相応の費用が発生します。

必要性が不明で判断ができないのであれば、専門家に相談して判断を仰ぐことをおすすめします。木造住宅は特に、計算が必要となる複数の条件に該当しやすいので、規模を確認して判断しましょう。

建築基準法に定めがあるものについては、条件に当てはまるかどうか確認するだけで判断できます。いずれにしても、木造で階数が多かったり高さが高いと地震の影響が大きくなるので、条件を設定して義務づけられているのも頷けます。

とはいえ日本には義務の条件に該当しない建物が多く、大多数が計算されていないのが実情です。