建物には、耐震等級と呼ばれるものや耐風等級と呼ばれるものが存在しています。これは、前者のものといえばどれだけ大きな地震に耐えることができるかと言うものです。

一方後者からすれば、どれだけつよい風に耐えることができるかつまり台風等を想定していると考えておけば良いかもしれません。この両方の条件を満たして初めて、住宅を建築できるわけですが、必要最低限のレベルからかなり高度なレベルまで様々なものが存在しています。

必要最低限のレベルを満たさなければいけませんが、それ以上に頑丈にすることもできるわけです。例えば耐震等級1の場合と5の場合では全く違う住宅と言って良いかもしれません。

このような違いはそこに住む人の安全性を担保するだけでなく、それ以外の部分にも大きく影響を及ぼす可能性は否定できません。具体的に言えばどのような部分に影響を及ぼすかと言えば、そのうちの1つが地震保険になります。

耐震設計に関しては、等級が高ければ高いほど保険料が安くなる仕組みです。地震保険は、5年間でおよそ60,000円弱のお金を支払わなければいけません。

しかし、等級が高ければ高いほどこの金額が少なくなるため負担が減るでしょう。ちなみにこの保険に関しては、どこも一律になっていることを見逃すことができません。

等級は建設後でも上げることが可能

では、追加で等級を上げることができるのか問題になります。結論から言えば、これに関しては何ら問題がないと言えるでしょう。何故かと言えば、その条件を満たしてさえいれば本来の目的を果たすからです。

例えば地震保険の場合も、崩れやすい建物ほど高い金額を招集しなければ割合ませんが、もし等級が高くなった場合、当然ながら崩れにくいため保険を適用する場面が減少します。このように目的から考えれば、後から追加することも可能と考えられるわけです。

リフォームの機会にはぜひ見直しを

この時にしておきたいのは、どのような方法で数字を上げるかといった問題があるかもしれません。数字を上げる方法は様々ですが、1つはリフォームをする場合が考えられます。

リフォームをすることにより、その建物はちょうど場所だけですがその中でも耐震リフォームと呼ばれるものを行う必要があるわけです。これは、資格を持った会社がおこないますので、どこの会社でも良いと言うわけではありません。

そもそも、国が定めた数字を出すためには、しっかりとした会社選びが重要になる事は言うまでもないわけです。その結果、保険料が安くなる可能性はあります。